もうイイ歳をした老人なのだから、事の善悪に一々腹を立ててはいけないことぐらいの常識は、しっかりと持ち合わせている。
しかし、そんな理想的で模範的で良識的な気持ちにも拘らず、世間の動きを見ると腹の虫がおさまらない。
その原因は、言わずと知れた武漢肺炎で世界中を大混乱に追い込んだ中国、解決の役に立たないマスコミと日本の野党どもの行動だ。
今や世界中が、大パニックに陥っている。
連日ニュースがアップデートされるたびに、患者数は爆発的に増え続け６６万人超、それに比例して死者数も３万人を超えるなど、大変なことになっている。
この武漢肺炎が騒がれ始めた当初、単なるインフルエンザの一種とか、インフルエンザで毎年１万人以上の死者がいるとか、新型ウィルスを軽視する意見も多かった。
右寄り論客と見られていた上念司もその一人で、今はビミョーに前言を翻し、いつの間にか「大変なことになった」論に乗り換えてきた。
一方、同じく右寄り論客で且つＡＶ映画監督、村西とおるの方は、今に至っても外出自粛は経済活動を低迷させ、中小企業を破綻に追い込むと、能天気に批判している。
無責任に政府の危機対策を批判する連中は、しかし、思い出して欲しい。
３月に突然、武漢肺炎の集団感染を防ぐために、安倍首相が学校閉鎖を決めた。
途端に野党からは「決定が唐突だ」「安倍政治は強権的だ」「子供の面倒が見れない親への配慮がない」と大ブーイングの嵐となった。
立憲民主党のオバカ議員、蓮舫に至っては「即刻撤回しろ」とまで迫っていた。
その後、中国人、韓国人の入国制限に踏み切った時も、野党やコメンテータは雁首を揃えて「ハンタイ」の大合唱だった。
しかし、「首相の責任で政治判断した」と反対を押し切ったこの政策で、日本は武漢肺炎パンデミックに対して、間違いなく時間を稼ぐことができたではないか。
現在は、経済への悪影響は後日政治的に補填するとの判断から、政府も地方自治体が続々と、国民への外出自粛を要望し始めている状況だ。
もちろん、小池百合子都知事が都市封鎖まで示唆した時に、「物資は充分に在庫があるので買い溜めの必要はない」との説明をしなかったことは、ミスと言えばミスだ。
これで、一瞬にしてスーパーの陳列棚から食料品がなくなる光景が見られたし、それを以て、それ見たことかと、政治家を批判する連中もいる。
だが、トランプ大統領が言っているように「現状はウィルスとの戦争」なのだ。
政治家の揚げ足をとって留飲を下げても、ウィルスの脅威減には全く寄与しない。
そもそも、マスコミが買い溜め発生を煽り立て、これ見よがしに空っぽの棚を報道するから、不安になった市民が自己防衛に走ってしまう。
本来の日本人は、大震災の時ですら整然と並ぶ美徳の持ち主なのに、国民の不安を煽り立てているマスコミの存在こそ、武漢肺炎対策の邪魔モノなのだ。
また、「自分は大丈夫だから」とか「家にいても退屈だから」と、こんな状況でも外出するバカ者たちこそ、マスコミは強く批判して報道するべきだ。
ＮＨＫ日曜討論で、立憲民主党の福山哲郎は「とにかく政府のやることとは遅い」と言い、共産党の小池晃は「景気回復のために消費税を５％に」と主張していた。
君たち、言うだけだからいいよねぇ！
「言うだけ番長」で、責任なんかなァ～んもない、お気楽な存在だもんねぇ。
今回の武漢肺炎の所為で、全国民が普通に生活できない環境下におかれ、ヒト・モノ・カネの全ての動きが止まっている。
中小企業、個人経営の商店、屋台だけでなく、大企業だって、程度の差こそあるが、全てが資金繰りを不安視せざるを得ないほど困窮している。
だからクーポンをとか、現金支給とかの、財政支援を約束することも大事だ。
だけど、とにかく日本にとっても、世界にとっても喫緊の課題は、武漢肺炎の今以上の蔓延拡大を止めることなのだ。
武漢肺炎患者が増え続ける限り、何一つ具体的な解決策は実行できない。
仮に武漢肺炎を罹患しても、医療体制が整備され、治療が施せる体制を確立されていれば、国民の不安感は大幅に緩和される。
究極の対策は、武漢肺炎の特効薬を作り出すことなのだ。
だからそれまでは、政権の足を引っ張る行動は、厳に慎むべきだ。
関東、東北地方を襲った大地震の時、時に菅直人総理大臣の外国人不正献金問題を追及していた自民党が、災害対策最優先で「撃ち方止め」を実施したように。
しかし野党は、この期に及んでも、安倍首相に対して森友問題を質問し、あろうことか、レストランの桜を前に記念撮影した安倍明恵氏を攻撃している。
本当に、ほんとうに、ホントーに、こんな野党はいらない。
