昔は「青年よ大志を抱け」の大志は「末は博士か大臣か」だった。
しかし、時世時節は移ろう。
今の子供の、将来やりたい仕事のトップクラスに、YouTuberがリストアップされると言う。
僕の世代からは、YouTuber,what？の声が聞こえてきそうだが、インターネットの発達が生んだ、極めて新しい業種だ。
しかも、医者や弁護士のような、難しい国家試験に合格する必要などない。
高校や大学への受験勉強も不要だ。
現に小学生YouTuberまで出現している。
撮影道具さえあれば、誰でも「貴方も今日からYouTuber」なのだ。
敢えて資格を言えば
・今の風潮を見抜く着眼力
・話術、表現力
・ついでに、見てくれか過去の実績
程度が必要条件だろう。
要は、ちょっと人の関心を引くネタを見つける才能があり、それをうまく表現できれば、ハイYouTuber一丁上がりなのだ。
世の中の変化も、YouTuberを後押しする。
マス・コミュニケーション業界が総崩れだからだ。
特に新聞はとっくに終了状態で、販売減が止まらない。
テレビもまた信用を失い、お先真っ暗でスポンサー離れが深刻になっている。
その分、ネット広告が隆盛になっている。
だから、ちょっと気の利いたYouTuberなら、普通の会社員よりも遥かに稼ぎが良い。
金儲けに目がなく、能力と将来性抜群の青少年が、YouTuberに憧れるのも宜なるかな、なのだ。
しかしそのYouTuberにも、危機が忍び寄っている。
余りにも簡単にYouTuberを名乗ることができるので、新規参入者が跡を絶たないのだ。
即ち粗製乱造状態に陥り、YouTuber同士の競争が激化している。
同時に、決まった額の広告収入も、奪い合いになる。
こうなると淘汰が厳しくなり、面白くなかったり魅力のないモノは、たちどころに見放され行き詰まる。
「YouTuberはつらいよ」時代の到来となる。
しかしこれは、ネット社会にとっては悪いことではない。
簡単にYouTuberが増えるモノだから、首を傾げるような連中もまた大量に存在することになってしまう。
そんな訳の分からないYouTuberに、稼ぎ場を荒らされるのは、真面な人たちにとっては本望はないはずだ、
今回のアメリカ大統領選については、トランプ支持の論陣を張れば、訪問数を稼ぐことができたらしい。
YouTubeは、訪問者、チャンネル登録、高評価が増えると、それに比例して実入りが増えるシステムらしい。
そうなると、事の真偽は無関係で、無理筋でも何でもいいから、トランプ推しネタを見つけ、それを大袈裟に伝えてしまう。
すると、選挙結果に絶望的になりながらも、未だトランプの勝利を夢見る連中が、藁をもすがる思いで訪問してくる。
そんな両者の想いが重なると、ネット界隈には如何にも如何わしい情報が溢れ返ることになる。
これがYouTuberの懐を、少々潤す小ゼニ稼ぎ程度で済めば、さして罪が深いわけではない。
しかしそんなバカげた情報でも、鵜呑みにした連中が次々に拡散すると、実態とはまるで違う世相が形成される。
それは結果として、保守側の世論の信用を失墜する。
今回の大統領選について、不正選挙の主張までは未だしも、ディープステートの暗躍とか、アメリカ司法への中国の買収攻勢とかにまで至ると、もはや何をか況やの陰謀論満載になってしまう。
ちょうど末期のオウム真理教が追い込まれた時、総てをユダヤ資本やフリーメイスンの国際陰謀と主張したのと一緒だ。
アメリカTwitter社は、１月６日の支持者議事堂占拠事件を契機に、トランプのアカウントを永久停止にした。
これに対して世界的規模で、日頃はトランプに批判的な人からも、言論封殺だと抗議の声が上がった。
実際のTwitter社の停止理由は、トランプが更に暴動を呼び掛ける恐れがあるとのことだった。
実際にトランプが、バイデンの大統領就任式を実力で阻止しようとしていたのか、あるいは杞憂なのかは分からない。
実際に暴動が起きれば、Twitter社は何故アカウントを放置したかの責任を問われる。
そうでなければ、奢り高ぶったＧＡＦＡが、大統領の権限にまで干渉したと批判される。
経営判断を強いられたTwitter社は、リスクが消えたらアカウントを復活させれば良いと、批判覚悟でアカウント停止を選んだのだろう。
それほど、ネットの便利さと危険性は隣り合わせだ。
YouTuberも同じで、手軽で便利な反面、放置すれば無法地帯になる危険性も認識しておかないといけない。
僕は、この二か月間のYouTube業界を見てきて、総てを１００％疑うことにしている。
それほどYouTube情報は、信用できない。
