まさしくスッタモンダ大騒ぎの結果、ガソリン価格が史上最高値ゾーンに突入する。
福田政権は租税特別措置法改正案を３０日再可決に踏み切り、ガソリン税などの暫定税率が復活した。
予想されていたが、現実になると賛否両論が入り乱れる。
反対派は「車を手放せということか」と感情的になっている。
一方賛成派は、 「とりあえずホッとした」と安堵したらしい。
暫定税率廃止だと中小零細が軒並み淘汰されると恐れていたとの事。
いずれも本音だろう。
原油は年初に１００＄を突破以来天井知らずにあがり続け、今や１５０＄どころか２００＄とさえ言われ始めた。
「貧乏人は車に乗るな」時代なのだ。
一方、今回暫定税率が復活、一息ついた建設業界だって、このままガソリンが上がり続ければ、一般庶民は車に乗らなくなる。
そうすれば、彼らがお題目のように唱える「必要な道路」などなくなってしまい、いずれは仕事がなくなる。
今回一時的に危機が去ったと思っているのは、危機感がなさ過ぎる。
賛成反対の両方とも、石油が有限の資源であり、その枯渇が身近に迫っている事には見て見ぬ振りを決め込み、ひたすら「ガソリン価格が上がると困る」のか、「税金がなくなると道路工事の仕事がなくなって困る」のか、いずれも自分勝手、我田引水の意見を声高に叫んでいるに過ぎない。
実は、自民党も民主党も、政党の都合しか考えていない。
民主党は、政権獲得の為の人気取り作戦で、無責任にガソリン価格を下げ続けようと主張する。
自民党は、道路族議員を先頭に「必要な道路を作らなければならない」なる呪文を唱える事で、公共工事に集る業者の立場を代弁しているに過ぎない。
２００臆年掛かって作り出された石油は、わずか２００年で使い尽くされ、枯渇しようとしている。
この間、人類はひたすら便利さを追求、天然資源を我が物のように使い尽くしてしてきた。
その結果、深刻な大気汚染や公害を引き起こし、もはや地球環境は修復不可能な程痛めつけられている。
そして、その象徴が車社会なのだ。
確かに車があると便利な生活を送る事が出来る。
業者は、車を作る過程で仕事にありつき、道路を作ればおコボレに預かる。
皆、社会環境を破壊しながら、一日一日の生活の糧を手に入れてきたのが実態だ。
いいではないか！
こうなったら高いガソリンなどクソ食らえ、サッサと車を捨てよう。
道路工事の仕事など当てにすまい。
うまいものを食べたい、いいものを着たい、いいところに住みたい、遊びに行きたい。
そんなあらゆる贅沢をやめよう。
皆して、今よりも生活レベルを落とそう。
そうすれば、金は稼げなくなり不便にはなるが、柔しい自然を取り戻す事ができる。
