アメリカ発の世界恐慌が心配されている。
サブプライムローンの行き詰まりからリーマンブラザーズ破綻まで、アメリカの景況感は悪化の一途を辿っている。
金融法案を可決しても、ニューヨーク株式市場も下げ局面が止まらない。
アメリカのサブプライムローンは、約２０年前の日本のバブル経済の失敗をアメリカが繰り返したものなので、回復するのに１０年はかかる程に根が深いとも言われている。
何をやってもうまくいかないので、世界中に不安感が満ち溢れている。
日本も例外ではなく、株価は近年の最低レベルになっている。
何より景気に大きな影響を与えるのが、自動車産業の失速だ。
昨年来の建築不況は、姉歯建築士の違法建築問題から急きょ建築基準法が厳しくなった事が主原因だったので、一過性とも考えられた。
しかし自動車販売不振は、原油に連動したガソリン価格高騰、二酸化炭素排出量問題に加え、若者のクルマ離れがあるので簡単に回復はしないと見られている。
品質の優秀さから、世界中で評価されてきた日本自動車メーカーでさえも苦戦している。
実質世界一のトヨタが、パートを減らし社員の採用を控え始めた。
アメリカでも中国でも、無論日本でも生産台数の下方修正が続いている。
ましてや、燃費の悪いデトロイト３のクルマは悲惨なほど売れていない。
トヨタ、ホンダを先頭に日本車メーカーは、世界のあらゆる地域で大人気を博し、その裾野の広さから日本経済好調の牽引車だった。
昨年までの日本景気は、いざなぎ景気を超え、向かうところ敵なしと思われてきた。
しかしそれも、年初からの原油価格暴騰をきっかけに一気に暗転、今や、国内で好調な業種を探す事が難しくなっている。
中国は、オリンピックまでのバブルがはじけ、不動産市場が暴落している。
例のメラミン入り食品もオリンピック終了まで抑え込んできたが、さすがに隠しきれなくなった物であり、無理に無理を重ねてきたので、崩れ始めると早い。
グローバル時代なので、特にアメリカと中国の影響は世界中に及ぶ。
もはや車は売れないし、食品の値上がりも顕著だ。
世界恐慌なんて、誰も予想すらしていなかった。
しかし、それが現実になってきている。
実態はかなり悲観的だ。
何一ついい事がないので、ここ当分はひたすら辛抱倹約の時代が続くことを覚悟しておかねばならないはずだが、将来を深刻に悩んでいる人がほとんどいないのが日本の現状だ。
