昔は平凡な企業戦士、今は辣腕頑固老人の日常!

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マスコミの普遍性、客観性  

「マスコミは真実の語り部!」

未だにそんなことを信じている人は、果たしてどれほどいるのだろうか?

 

韓国のホワイト国除外を巡っての日韓マスコミ報道には、マスコミの情報操作が実に顕著だった。

韓国側のマスコミは、大東亜戦争時の大本営発表と大差がない。

文在寅が大統領になって以降の韓国では、国家によるマスコミ統制の姿勢が露骨であり、文在寅への批判報道には強い圧力がかかっている。

また、反日無罪、火病患者体質の韓国人の前では、親日報道は企業にとって致命傷になり、存在そのものを抹殺される恐れがある。

そんな韓国のマスコミが、日本叩き一色に染まるのは、「マスコミの矜持」は別として、分からないでもない。

 

しかし、日本のマスコミの韓国ベッタリ路線は、果たしてどこに起因するのだろうか?

日本が韓国をホワイト国から外す動きを見せた時、日本のマスコミは一斉に「日韓関係に悪影響」と懸念の声を上げた。

その政策に対しては、アンケートで95%以上の賛成があるにも拘らず、マスコミは韓国の機嫌を損ねないことが正しいと主張したのだ。

無論、大衆の意見が常に正しいわけではない。

マスコミが信念をもって、ポピュリズムに警鐘を鳴らすことは絶対に必要だ。

しかし今回の日本の韓国向け輸出規則の適正化措置について、マスコミは韓国のどこに正義があると言うのだろう。

 

韓国は常に、「日本は過去の歴史問題を反省していないのだから、韓国に向かって四の五の言う権利はない」と主張する。

そしてこれは、戦後一貫した韓国の対日姿勢であり、要は日本が何を言っても、何をやっても、未来永劫変わることがない韓国の基本姿勢なのだ。

今までの日本はそんな韓国が文句を言うたびに、カネを支払うことで片づけてきた。

しかし韓国は、何を約束しても、しばらくたつとゴールポストを動かし、その都度難癖をつけてカネをせびり続けてきた。

 

日本のマスコミもまた、韓国がごねるたびに、「日本は大人の対応を」と、韓国を側面支援してきたが、文在寅が大統領になると、そんな日本人の臨界点を超える馬鹿な政策を連発してしまった。

マスコミには残念だろうが、支離滅裂な文在寅の方針は、日本だけでなく、アメリカからも、果ては中国、北朝鮮からも支持、信頼されることはない。

文字通り、裸の王様と化した文在寅は、それでも政権浮揚の手段を反日に求め、韓国民を煽りまくっている。

 

そんな文在寅と韓国を、日本のマスコミはどう思っているのか?

また韓国にまつわる様々な輸出疑惑に対して、日本のマスコミはどのような意見を持っているのか?

この間マスコミが報道したのは、安倍政権によって発生するリスクだけだった。

では、文在寅政権の施策の、何が、どのように、国際平和に寄与すると言うのか?

 

一方、アメリカのエルパソオハイオで、銃の乱射事件が発生した。

犯人はSNSに、移民への憎悪感情を投稿していたらしい。

するとすぐに、アメリカABCは民主党議員を引っ張り出して、「この悲惨な事件は、一連のトランプ大統領の反移民発言の影響」と、大統領非難キャンペーンを始めた。

実は事件発生直後から、トランプ大統領ツイッターに、この事件の犯人を強く批判し、国民の団結を呼びかけている。

しかし民主党議員は、「大統領が移民問題を政治の道具として使った結果、国民が分断された」と、声高に非難した。

では、この民主党議員の発言は、銃乱射事件の政治利用ではないのか?

どんなに大統領批判を繰り返しても、アメリカ国民を分断することにはならないのか?

アメリカでも、大半のマスコミは、恣意的にニュースを反トランプ色に加工し、視聴者を洗脳している。

アメリカでの出来事なので、我々に充分な情報があるわけではないが、トランプ大統領は、このようなアメリカマスコミの姿勢を「フェイクニュース」と切り捨て、主としてSNSで自分の意見を発表している。

トランプ大統領にとっては、アメリカマスコミの大半は、真実を報道するのではなく、トランプ大統領を陥れるための情報操作をしているとみている。

 

情報がマスコミに独占されていた時代は、マスコミを通じてしか世間の動きを知ることができなかった。

その結果、マスコミは真実を伝えていると思い込まされてきた。

冷静に考えれば、マスコミは一企業であり、当然ながら自分たちの正義、利害を実現しようとする。

読者や視聴者を獲得しようとすれば、彼らが喜ぶような、あるいは、かれらを誘導できるようなネタが有難い。

今や日本のフェイクニュースの代表格、朝日新聞は、これを「角度をつける」と表現しているらしい。

 

直近で起こった,、愛知トリエンナーレの「表現の不自由展」についてもそうだ。

SNSで、展示物が反日的だと批判が高まると、主催者の県知事と芸術監督は「身の危険がある」と展示物撤去を発表した。

それに対して朝日新聞は、「表現の自由を侵害している」と反論した。

しかしその直前に起こった神戸大丸の自衛隊イベント中止には一言を発しない、見事なダブルスタンダードを実行している。

 

SNSの発達が、そんなマスコミの化けの皮を、見事にはらしてしまった。

マスコミが、無知な大衆を、自分たちの思う方向にリードできる時代は終わった。

マスコミは、特定の思想を持った利権集団だ。

我々は、SNSからもマスコミも、情報については自己責任で取捨選択するべきだ。